このように考えたとき、社内報の役割はますます重要である。パフォーマンス機能とメンテナンス機能の２つに影響を与える基本メディアが社内報だからである。ちなみに、行事などのイベントと、イントラネットも活用法によってはこの２つの機能をカバーすることが出来る。
社内報の担当者には、ぜひ、この観点からの再確認を勧めたい。
「果たして自社のブランドのベクトルと社内報の編集方針は合致しているだろうか。」
「ブランドの構築や強化に不可欠な企業文化の形成に寄与しているだろうか。」
「目的達成のために、イントラネットやイベントなどと社内報との連携は十分だろうか。」
日立製作所は「Inspire the Next」を旗印にブランディング戦略を開始するに際し、社内報の別冊を数度にわたり配布し、理念の共有を推し進めた。
王子製紙と神崎製紙が合併した際には、４月の本体の合併に先立ち、社内報を１月に一本化している。お互いの社員は相手の役員の名前も顔もわからないという中で、新しいブランドを立ち上げるために社内コミュニケーションの統合こそが生命線との考えからだ。
